15歳から26歳まで2800名を追跡調査した「進路追跡調査」のその後

労働政策研究報告書No.51『現代日本人の視点別キャリア分析−日本社会の劇的な変化と労働者の生き方』（労働政策研究・研修機構）

「進路追跡調査」とはこういうものらしい。

「進路追跡調査」は、「若年労働者の職業適応に関する追跡研究」（以下「進路追跡研究」という）の一環として、雇用職業総合研究所（当時。以下、「職研」という）と国立教育研究所が共同して1970 年から82 年までの間に行った調査である。

進路追跡調査の調査対象者は、1953 年から55 年に生まれた2,820 人（男性1,459 人女性1,361 人）で、７都府県にまたがる71 校の学校から、学級を単位として1 学校1 学級の原則で選定した。

追跡は、15 歳時から26 歳時になるまでの間に行われたが、調査対象者が多く、経済的・時間的困難のため、対象者を都府県単位で３群に分け、１年ずつ卒業年次をずらして調査を行った。そのため、同じ教育年数であっても、労働市場へ出るときの状況が調査者によって異なっている可能性がある。この10 年間にわたる追跡調査の成果は雇用職業研究所（1988）にまとめられている。

で、今回はその一部(68名)に対面アンケートを実施したとのこと。
まだ報告書に目を通せてないが、ポスト団塊世代のキャリアをとりまく変化が見えそうで、じっくり見てみたい。
本報告書の目次をメモしておく。

序章本報告書の問題意識と調査の概要
１．プロジェクトの全体像
２． 26 歳時調査の概要と知見
３．今回調査の概要と調査対象者のキャリア形成の概略
第１章学校から職業への移行
１．はじめに
２．コーホートを取り巻く社会・経済環境
３．調査データにみる学校から職業への移行
４．インタビュー記録からみた学校から職業への移行過程
５．おわりに
第２章転職・失業とキャリア形成・職業能力形成
１．はじめに
２．新卒時点の就職環境
３．第１期の転職ケースの分析（高卒までの学歴）
４．第１期の転職ケースの分析（高等教育卒業者）
５．パネル調査結果の再分析
６．若い時代の転職をどう支援するか――第１期のまとめ
第３章職業資格、研修、自己啓発などの職場を離れた活動とキャリア
１．はじめに
２．現職が自営
３．民間転職なし
４．民間転職あり
５．公務一貫
６．公務非一貫民間から公務へ
７．知見の要約と課題
第４章現在を生きることで未来を育む女性：生涯キャリアと職業との関わり
１．女性のキャリア分析の視点
２． 50 歳女性の職業経験とその概要
３．はじめての就職
４．青少年期の家庭
５．結婚と職業
６．現代社会を生きることで未来を育む女性
７．キャリアの自己採点は全員が合格点（小括）
終章知見の要約と政策提言
１．各章の要約
２．政策に対する示唆